クオリティ・インディケーター

3.教育に関連する指標

3.1 卒後臨床研修マッチング1位希望者の募集人数に対する割合

2014年度
1.1倍
分子:研修医マッチング1位希望者数(25人)
100%
分母:研修医マッチング募集定員数(23人)

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3-1 医師は、医師免許を取得後2年間は臨床研修病院で臨床研修することが定められています。研修医のマッチングとは、全国の医学生と臨床研修病院がこのマッチングシステムに参加し、相互の希望を出し合い、医師臨床研修マッチング協議会が運営するマッチングプログラムにより調整するシステムです。
卒後臨床研修マッチング1位希望者の募集人数に対する割合は、最終締切前の段階で、その臨床研修病院を1位指名している医学生の数が臨床研修の募集定員に対する割合比率となります。その数値により、最終的に研修医を何名確保できるかを見極める貴重な指標となります。また、このデータは、公表されることから、医学生がどの臨床研修病院を希望しているか、その人気度を知ることもできます。当院は、毎年、愛知県内はもとより、全国でも高い順位を維持しています。
医学生にとって自分自身がどの病院で初期臨床研修を行うかは重要な選択となり、医師として大きな影響を及ぼします。このような状況にあって、当院がこのような高い評価を得ていることは、当院の取り組みが評価されている証しであると理解しています。

3.2 研修医1人あたりの指導医数、研修医1人あたりの専門研修医数

3.2.1 研修医1人あたりの指導医数

2014年度
2.0人
分子:指導医講習会を受講した現在在職している指導医数(89人)
100%
分母:研修医数(歯科研修医含む)(45)

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指導医とは、8年目以上の医師のうち、厚生労働省に認められた指導医講習会を受講した者を意味します。研修医を指導する際には、定められた教育指導法に則って指導することが求められており、当院ではこの講習会を当院単独で3回、他院と共催して3回、計6回開催してきました。これにより、100人以上の指導医が誕生してきました。
研修医1人あたりの指導医数、研修医1人あたりの専門研修医数は、初期臨床研修において適正な教育研修が行われているかを見る指標となっています。当院では、病院主催・共催して指導医講習会を開催するとともに、外部機関(医師会等)が主催する指導医講習会にも参加させ、受講者の比率を高めるべく取り組んでいます。今後とも、この指導医養成にも力を注いで参ります。

3.2.2 研修医1人あたりの専門研修医数

2014年度
1.7人
分子:卒後3年目から6年目までの専門研修医(76人)
100%
分母:研修医数(歯科研修医含む)(45人)

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初期臨床研修医の研修では、いわゆる「屋根瓦方式」と言って、先輩医師から指導を受ける方式を採っています。このような身近な先輩医師から指導を受けることは、研修医教育にとって大変効果的です。この研修医1人あたりの専門研修医数は、指導医だけでなくより身近な先輩医師から指導を受けられるかを示す、重要な指標となっています。そのためには、毎年後期研修医を一定数確保する必要があります。後期研修医の多くは、当院で初期臨床研修を行った研修医ですが、外部からも採用しています。初期臨床研修医教育において、後期研修医及び若手医師を確保することは重要と考えます。

3.3 看護師の教育歴

3.3.1 看護師の教育歴

2014年度
1.1%
分子:看護系修士・博士
32.1%
分子:看護系学士
5.1%
分子:看護系準学士
61.4%
分子:看護専門学校
0.2%
分子:准看護師学校
100%
分母:常勤看護師数(913)

分子:看護系の学校の最終学歴(各年10月1日時点)
※一般大学系は含まない。
※就職時の学歴ではなく、各年10月1日時点での看護系の最終学歴とする。

分母:常勤看護師数(各年10月1日時点)
※「常勤看護師」の範囲=正職(育児短時間勤務制度利用者含む)、
常勤嘱託の看護職員とし、非常勤(パート・アルバイト)は含まない。

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3-3看護師養成機関は看護系大学、看護系短期大学、看護専門学校、専攻科などがあり、当院では付属の学校をもたない特殊性から様々な養成機関から看護師確保を行っています。
平成21年保助看法(第21条)の改正で、看護師国家試験の受験資格を有する者の欄に「大学によって必要な学科を修めて卒業した者」の文言が明記され、看護師に求められる能力や需要も増大していくと考えられます。そのため施設の看護師が修めた教育について評価することは看護師の質の評価指標の一つと考えられます。当院においても就職後各種一般大学を卒業し学士の資格を取得したりしているものもいますが、QIとしては上記の観点から看護に関する教育歴について評価します。

3.3.2 看護師の平均勤続年数(全体平均)

2014年度
7.8年
分子:常勤看護師の総勤続年数
  • 0年
  • 1年
  • 2年
  • 3年
  • 4年
  • 5年
  • 6年
  • 7年
  • 8年
  • 9年
  • 10年

分子:常勤看護師の総勤続年数(各年10月1日時点)
※勤続年数は再雇用の場合はリセットされる。
 産前産後休暇んど看護部所属の場合はそのまま勤続年数として加算される。

分母:常勤看護師数(各年10月1日時点)

分母除外:医療安全管理室・医療連携相談室・出向のうち、直接患者看護に関わらない職員
※「常勤看護師」の範囲=正職(育児短時間勤務制度利用者含む)、常勤嘱託の看護職員とし、非常勤(パート・アルバイト)は含まない。

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看護師の教育歴だけでなく、教育をうけた看護師が定着していくことが看護の質の維持につながります。そのため、平均勤続年数も継続して分析していくことは看護師の確保や継続教育の方策立案の指標となります。また、現在キャリアアップの支援だけでなくワークライフバランスの推進や働きやすい職場環境の整備などを実施し、看護師の定着を目指しています。その中で実際にどのくらいの看護師が定着していっているのかは重要な数値であると考えます。