がん診療概要

基本理念

私たちは、患者さんの権利を尊重し、最先端の医学研究成果と科学的根拠に基づいて、患者さんの
立場に立った最良のがん医療を提供します。

基本方針

1.患者さんの権利を尊重し、相互の理解のもとに診療をすすめます。
2.科学的根拠に基づいた良質で安全な医療を提供します。
3.医療スタッフのチームワークにより、最良のがん診療を実践します。
4.地域がん診療連携拠点病院として、地域連携を行いながら、がん医療の向上に努めます。
5.がんの予防・診断・治療の向上発展を目指した臨床研究を推進します。

患者さんの権利

1.基本的人権に基づき、良質の医療を等しく受けることができます。 (基本的人権)
2.十分な説明と情報提供を受けることができます。 (十分な説明と情報提供)
3.自己の意思に基づいて診療(保険診療内)を受けることができます。 (治療の自己決定)※
4.自己の受けた診療内容を知ることができます。 (情報公開)
5.個人情報及び医療情報は十分に保護され秘密が守られます。 (個人情報保護)
6. 診断や治療方針について、他の医療機関の医師の意見(セカンドオピニオン)を求める権利があり、
これにより今後の治療等に不利益をこうむることはありません。
※治験を除く未承認薬の使用については、当院では原則として実施しておりません。
※なお、上記の権利を尊重した医療を行うためにも、すべての成人患者さんには病名を告知しています。

がん治療のPDCAサイクルについて

当院では、がん診療に関する部署において「PDCAサイクル」を実施し、
がん診療の質・安全性の向上に取り組んでいます。

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PDCAサイクルの運用についてがん診療におけるPDCAサイクルの運用規約)
1.方針
がん診療において PDCA サイクルを適切に運用することにより、効果的に安全活動を推進し、継続的な改善を図る。
・リスクアセスメントを活用し、リスクの低減を積極的に実行する。
・Plan(計画)-Do(実行)-Check(評価)-Act(改善):(PDCA)サイクルを繰り返すことにより、継続的な改善を図る。
・がん化学療法に関する安全活動を認識し、コミュニケーションを図りながら遂行する。
2.医療従事者の意見の反映
2-1 がん診療に関わる全ての医療従事者は、意見を述べることができる。その意見は、その部門の代表者が「リスクアセスメント実施一覧表」を記入・提出し、がん化学療法委員会、緩和ケアチーム委員会で述べる。
2-2 がん化学療法委員会、緩和ケアチームの代表者が参加するがん診療推進委員会において医療従事者の意見を反映させる。
3.体制の整備
3-1 がん化学療法委員会、緩和ケアチーム委員会で、討議・承認を行う。
3-1 がん診療推進委員会委員長および医師・看護師・薬剤師それぞれの専門家がサポートにあたる。
3-2 関係部門または3-1のサポートメンバーがリスクアセスメントを行う。
3-3 緊急に対応した事態・事項・事務手続きについては次回のがん診療推進委員会で報告する。
4.明文化
4-1 規約は明文化され、必要に応じ修正される。
4-2 文書の管理、マネージメントシステムに関する書類は、がん診療推進委員会委員長あるいはその代理者が保存する。
5.記録
5-1 リスク管理表を作成する。
6.リスクアセスメント
6-1 リスクアセスメントは「リスクアセスメント実施一覧表」に従って実施する。
6-2 リスク低減措置の決定および実施
がん化学療法検討委員会、緩和ケアチーム委員会において、リスクアセスメントによるリスク低減措置の妥当性を検討し、
実施の承認を行う。承認さ れたリスクはがん診療推進委員会にて報告後「リスク管理表」に登録される。

6-3 リスク低減措置の効果の確認
リスク低減措置を行った場合は、その効果を検証するために、改めてリスクの評価を行い、リスク管理表に記載する。
6-4 残留リスクの周知
リスク管理表に登録されているリスクのうち、リスク低減後のリスク(以下残留リスク)のレベルが高い時、その残留リスクおよび対処法の周知を行う。
6-5 新しい抗がん剤・設備
新しい抗がん剤・設備などを導入した場合は、その周知を図り、新たなリスクが生じる場合は、その対応策を作成する。
7.緊急事態への対応
緊急事態が生じた場合は、関係部門およびがん診療推進委員会委員長、医師・看護師・薬剤師それぞれの専門家による
サポートメンバーが対応に当たる。対応策がある 場合は、がん診療推進委員会委員長に提出する。

8.点検および改善
毎月行われる、がん診療推進委員会において、リスク管理表を確認し、改善状況を確認する。
9.監査
内部監査は行わない。
10. システムの見直し
安全水準の向上の状況、社会情勢の変化等を考慮して、がん診療推進委員会においてシステムの妥当性及び有効性を評価し、
その結果を踏まえて必要な改善を行う。

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